― 地域密着型の展開を加速し、関西から“人を起点にした価値創出”を推進 ― 戦略コンサルティングを主軸に、教育・AI・プロモーション領域まで事業を拡大する株式会社Anfini(本社:東京都港区、代表取締役:橋本 純)は、関西エリアにおける事業展開と人材採用の強化を目的として、2025年5月、大阪オフィス(所在地:大阪市北区梅田3-2-123 イノゲート大阪)を新設いたしました。 大
麻布台ヒルズに本社を構える株式会社Anfini(本社:東京都港区、代表取締役:橋本 純)は、2025年10月1日、フェアモント東京にて「FY26内定式」を執り行いました。 当日は新たに仲間に加わる内定者を迎え、CEOや役員からのメッセージを通じて理念と想いを共有。未来を共に創る人材の第一歩を祝う式典となりました。 採用スローガンである「美しき覚醒を、ともに」を
株式会社Anfini(本社:東京都港区、代表取締役:橋本 純)は、自社が運営するSAPメディア「SAP Consult Media」にて、『なぜ今、中堅企業はERPを導入しているのか [ERP基本の教科書]』を公開しました。本資料は、ERP導入を検討する経営者やIT部門の方々に向け、基礎知識から最新の市場動向・トレンドまでをわかりやすく整理した一冊です。 ■ ERP導入を検討する企
株式会社Anfini(本社:東京都港区、代表取締役:橋本 純、以下 Anfini)は、株式会社コンカー(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:橋本 祥生、以下コンカー)と、再販パートナー契約および導入パートナー契約を締結いたしました。 ■ 背景と目的 近年、企業経営におけるデジタルトランスフォーメーション(DX)が加速する中、経費精算や出張・経費管理の効率化・高度化が強く求め
株式会社Anfini(本社:東京都港区、代表取締役:橋本 純)は、2025年8月27日(水)から9月18日(木)まで計4回にわたり、中堅・中小企業におけるERPの選定ポイントが学べるオンラインセミナーを開催いたします。本講演のテーマは「いま中堅・中小企業が選ぶべきERPとは」。Anfini執行役員CSOの村木 翔が、QCDを軸に、ERP製品の選び方を30分でわかりやすく解説します。
採点の詳細化と改善フィードバックで、弱点把握から対策までを強力サポート。新規問題50問も追加。 株式会社Anfini(本社:東京都港区、代表取締役:橋本 純)は、ケース面接に特化した次世代型選考対策サービス「CaseAI」を大幅アップデートしました。 今回のアップデートでは、採点基準とフィードバックコメントを詳細化し、弱点改善に向けて具体的な行動に移しやすい形式へ最適化。さらに、50
このたび、講談社が運営するメディア『現代ビジネス』にて、株式会社Anfini 執行役員であり、「コンサル就活ラボ」事業統括責任者を務める髙山広明のインタビュー記事が掲載されました。 今回の特集では、従来は一部の大学出身者に限られる印象が強かったコンサルティング業界において、「学歴要件」の緩和や採用基準の多様化が進む現状を取り上げています。総合系コンサルティングファームを中心に採用層
このたび、講談社が運営するメディア『現代ビジネス』にて、株式会社Anfini 執行役員であり、「コンサル就活ラボ」事業統括責任者を務める髙山広明のインタビュー記事が掲載されました。 今回の特集では、東京大学・京都大学の学生を対象とした「就活人気企業ランキング」において、上位10社中7社をコンサルティングファームが占めるという、近年まれに見る傾向が明らかになりました。この背景を踏まえ
Anfiniが運営する SAP Consult Mediaにて、ローランド株式会社のSAP S/4HANA移行プロジェクトの成功事例インタビューを公開 株式会社Anfini(本社:東京都港区、代表取締役:橋本 純、以下Anfini)は、SAP S/4HANAへの基幹システム移行をわずか1年で遂行したローランド株式会社(本社:静岡県浜松市、代表取締役社長:蓑輪 雅弘)のERPリプレイスプロジ
株式会社Anfini(本社:東京都港区、代表取締役:橋本 純)は、2025年6月20日(金)にFY25 Kick-off Meetingをメズム東京にて開催いたしました。 今回のイベントでは、「事業」「キャリア」「エリア」の3つの領域を軸とした『CORPORATE STRATEGY 2025』に加え、各ユニットが取り組む重要な施策について、全社員に向けて発表を行いました。また、今年
株式会社Anfini(本社:東京都港区、代表取締役:橋本 純)は、スペース・ソルバ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:瀧川 秀一)に向けて、「SAP S/4HANA Cloud Public Edition研修」および「SAP BTP基礎スキル研修」の法人研修プログラムを提供いたしました。 本取り組みは、SAP領域における実務対応力の底上げを目的とし、クラウドERPの基礎か